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【終了】ジョンソンホームズ×KASIKA 住宅会社経営の“勝ち筋”を公開!注文・規格商品に依存しない分譲住宅戦略

注文住宅会社こそ参入すべき!市場縮小時代を勝ち抜く“分譲住宅成功モデル”

住宅業界の勢力図が目まぐるしく変化している昨今、既存の事業形態だけでは安定的な経営をするのが困難になっています。
注文住宅とリフォーム、ローコスト住宅と注文住宅など、ターゲット層を広げるために複数の商品展開に取り組んでいる会社も多いのではないでしょうか。

当社ジョンソンホームズでは7年前にスタートした新築建売事業「SOU HOUSE」が、3年連続で「札幌エリアの分譲住宅第1位」となるなど、安定した成長を実現しています。
本セミナーでは、その成功ノウハウをもとに、地域ビルダーが多角的な事業展開を成功させる秘訣や、建売事業を短期間に拡大させた独自の取組手法などを、実例を交えて大公開します。


こんなお悩みを持つ経営者におすすめのセミナーです

  • 注文住宅に依存しており、業績が右肩下がりで将来が不安
  • 営業を採用しても育たず、辞めてしまうことが多い
  • 事業の多角化を検討しているが、何から始めていいのか迷っている
  • 現在のリソースを活かした新規事業を行いたい
  • 全国的な建売件数が縮小傾向にある中で、分譲住宅事業を始めるのは怖い

セミナーで得られること

  1. 市場縮小時代に業績を伸ばすための分譲戦略
  2. 「未完成販売率70%超」を実現した仕組みと実例
  3. ジョンソンホームズが成功できた独自ノウハウ
  4. システムや販売の型を活用した再現性ある仕組み
  5. FC加盟によるスムーズな参入と育成モデル

セミナープログラム

  1. 第一部
  2. 注文・規格住宅だけに依存しない 多角的な分譲住宅戦略セミナー
  3. 市場縮小・原価高騰・人材難・地価上昇など、住宅会社を取り巻く逆風が強まる中、「注文一本足」からの脱却が急務です。本セミナーでは、注文住宅会社が分譲住宅に参入すべき合理的な理由と、その勝ち筋を「立地×十分な建物×適正価格」の“中間領域”で掴む方法として体系的に解説します。
  4. 内容は、ジョンソンホームズの実例に基づく再現性の高い仕組みです。ゼロから7年で157棟、未完成販売率70%超・営業利益/人1250万円を実現した背景を、具体的にお話しいたします。
  5. 経営者・営業責任者・分譲参入を検討中の注文系ビルダーの皆さまに、明日から着手できる実装手順をご提供します。
  6. 第二部
  7. SOUHOUSEの成功事例を基にした、KASIKA流戸建て分譲の成功ノウハウ
  8. KASIKAを含むMAツール、CRM、SFA・・・住宅業界を取り巻くツールは日々増加し、導入・活用されているケースも増えてきました。重要なことは、それらのツールは「情報収集・提供」だけのツールではなく、顧客との接点を生む「営業ツール」であるということ。今回のセミナーではSOU HOUSEでの成功事例をベースに、土地・建売の販売数アップにつながるノウハウをお伝えします。さらに、「物件情報の自動配信」「AIアシスタント」などリリースしたばかりの最新機能についてもまとめてご紹介。今始めるべきKASIKAでの物件販売ノウハウをぜひご体感ください!

FC加盟のメリット

  • 成功する「仕組み」をそのまま導入できる
  • 土地仕入れや査定のノウハウが整備されている
  • 未経験者でも成果を出せる育成プログラム


川田 新平

スピーカー

川田 新平

株式会社ジョンソンホームズ 常務取締役 / ヤマチユナイテッドグループ 常務取締役

1995年入社以来、年間300棟ビルダーへの成長を牽引し、2015年「グレートカンパニー大賞」を受賞に導いた住宅業界のリーダー。


李川 良輔

スピーカー

李川 良輔

Cocolive株式会社 工務店第1CSグループマネージャー

保育業界で営業を経験し、2020年Cocolive株式会社へ入社。KASIKAカスタマーサクセスチーム創設時から全国の住宅会社様や関連会社へ運用支援を行う。KASIKAを軸にした支援にとどまらず、営業・マーケティング支援、イベント施策やSNS戦略の企画・実行、代理店支援など、多様な支援実績を持つ。


概要

会場
オンライン開催(お申込み後ZOOMのURLを送付いたします)
参加費
無料
お問合せ
お問い合わせ先
株式会社 ジョンソンホームズ FC事業部
TEL:0120−756−105(担当:粥川・小松)
注意事項
※ご予約いただきましたら担当よりご連絡致します。
※ZOOMによるお打ち合わせになりますのでZOOMのできる環境の準備をお願いします。
※工務店支援事業を行う企業様、FC本部を主催する企業様、および営業実態が確認できない企業様等に対して、受講をお断りさせていただく場合がございます。